iPhone・Apple Watch・AirPodsが日本で一斉値上げ、標準モデルは14万2800円に

アップル製品が日本で一斉値上げ

米アップルは2026年7月18日(現地時間17日)、日本国内のオンラインストアにおいてiPhone、Apple Watch、AirPodsといった主力製品の価格を一斉に引き上げた。同一モデルの国内価格改定は2022年7月以来、約4年ぶりとなる。値上げの背景には、AI需要の急拡大に伴うメモリー・ストレージ半導体価格の高騰と、為替の円安傾向があるとされている。なお、主戦場である米国内の価格は据え置かれており、今回の値上げは日本市場に限った対応となっている。

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iPhoneの新価格

今回の値上げにより、iPhoneシリーズの価格は以下のように変更された。

• iPhone 17e:99,800円 → 107,800円(初めて10万円を超えた)
• iPhone 17(256GB):129,800円 → 142,800円(標準モデルでおよそ1割の値上げ)
• iPhone Air:177,800円から
• iPhone 17 Pro:194,800円から
• iPhone 17 Pro Max(256GB):214,800円(上位容量モデルも同程度の値上げ幅)

値上げ幅はモデルによって8,000円台から2万5,000円程度までと幅があり、特にこれまで10万円を切っていたエントリーモデル「17e」が10万円台に乗った点は、価格を重視して購入先を選んでいた層にとって影響が大きいとみられる。

Apple WatchとAirPodsも対象に

今回の価格改定はiPhoneだけにとどまらない。

• Apple Watch Series 11:64,800円 → 71,800円
• Apple Watch SE3:37,800円 → 41,800円
• Apple Watch Ultra 3:129,800円 → 142,800円
• AirPods 4(ANCなし):21,800円 → 23,800円
• AirPods 4(ANC搭載):29,800円 → 32,800円
• AirPods Pro 3:39,800円 → 42,800円
• AirPods Max 2:89,800円で据え置き

ウェアラブル・イヤホン製品も含めてほぼ全ラインで値上げとなっており、今回の改定が半導体コスト全般の上昇を反映した措置であることがうかがえる。

値上げの背景にあるもの

各報道が共通して指摘しているのは、AI需要の拡大によってメモリーやストレージ用半導体の価格そのものが世界的に上昇していることだ。パソコンやスマートフォンに搭載する部材のコストが上がれば、完成品の価格に転嫁されるのは自然な流れといえる。加えて、円安傾向が続く中で、輸入コストの増加分を国内価格に反映させた面もあるとみられている。今回は日本国内価格のみの改定であり、同社が世界的に一律で値上げを行ったわけではない点は留意しておきたい。

家計への影響と今後の検討ポイント

今回の値上げは、次に控える新型モデル発表を待たずに実施された点が特徴的だ。買い替えを検討している人にとっては、既存モデルの値上げ前後で数万円単位の差が生じることになるため、購入タイミングの判断材料としては大きい。今回の一斉値上げを受けて、中古端末や型落ちモデルへの関心が高まる可能性も指摘されている。すでに購入済みの機種をできるだけ長く使う、あるいは購入前に複数の販売経路(通信キャリア各社の割引・下取りプログラムを含む)で総額を比較検討することが、家計の固定費を抑えるうえで有効な選択肢となりそうだ。半導体価格の高騰という構造的な要因が背景にある以上、今後も端末価格が緩やかに上昇していく可能性は念頭に置いておく必要があるだろう。