「普通の会社員でも億は目指せる？」NISA・積立・オルカンから始める資産形成の正解【くらま、篠田尚子、黒瀬浩一】The UPDATE

NISAやオルカンでの積立投資を入り口に、普通の会社員でも大きな資産形成を目指せるのかを専門家とともに議論する対談動画です。日経平均や政策金利をめぐるマクロ経済の見通しから、先行き不透明な相場環境で個人投資家が意識したい資産防衛の考え方まで、幅広いテーマが語られます。くらまさん、篠田尚子さん、黒瀬浩一さんの3名をゲストに迎え、それぞれの立場から投資戦略を多角的に掘り下げる内容となっています。これから資産形成を始めたい方や、いまの投資方針を見直したい方は必見です。

「普通の会社員でも億は目指せるか」という問いは、単なる願望論ではなく、歴史的な株高と急落が同居する2026年のような相場環境だからこそ、改めて検証する価値がある。NISAや積立投資、全世界株式インデックス（通称オルカン）といった言葉はすっかり身近になった一方で、「具体的に何をどう続ければよいのか」を体系的に理解している人は意外と少ない。ここでは、資産形成の土台となる制度知識と、乱高下する相場との向き合い方を整理する。

新NISAが変えた「長期・積立・分散」の前提

2024年に始まった新NISAは、非課税保有期間が無期限化され、つみたて投資枠と成長投資枠を併用できるようになったことで、従来の制度よりも柔軟に長期の資産形成を後押しする仕組みになった。毎月一定額を淡々と買い付ける積立投資は、購入タイミングを時間的に分散させることで、高値づかみのリスクを平準化する効果が期待できる手法だ。

重要なのは、これが「短期間で大きく増やす」ための裏技ではなく、複利効果を数十年単位でじっくり積み上げていくための土台にすぎないという点である。制度の器が整ったからこそ、中身である投資対象と続け方の設計が問われる段階に入っている。

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「オルカン」に代表される全世界株式インデックスの考え方

一本で世界中の株式市場に分散投資できる全世界株式インデックスファンドは、特定の国や企業の業績変動に資産全体が左右されにくいという特性を持つ。米国株式への集中投資と比較されることが多いが、値動きの源泉が異なるため、どちらが優れているかという単純な二択ではなく、自分がどの程度の値動きの幅を許容できるかによって選択肢は変わってくる。

急激な為替変動や特定銘柄・特定セクターに端を発する相場の急変は、地域や業種を絞った投資ほど影響を受けやすい。この点は、なぜ「分散」がリスク管理の基本とされるのかを理解するうえで押さえておきたい前提知識である。

相場の乱高下期にこそ問われる「動かない力」

歴史的な株高から一転して急落が起きるような局面では、積立を止めたり、含み益を急いで確定させたりしたくなる心理が働きやすい。しかし長期・積立・分散を前提とした資産形成において、短期的な下落そのものは想定内の変動であり、むしろ買付価格を下げる機会として設計に織り込まれている。

読者が実践する上で意識すべきは、まず生活防衛資金を投資とは別に確保し、当面使う予定のない資金だけを長期運用に回すという原則だ。相場や金利、為替の見通しは専門家の間でも見解が分かれるものであり、単一の予測に依存して投資判断をころころ変えるのではなく、自分のリスク許容度に沿った継続可能なルールを持ち続けることこそが、大きな資産形成を目指すうえでの現実的な出発点になる。