シャオミが一部スマホ・タブレットを9月から値上げ
シャオミ・ジャパンは2026年8月21日、日本で販売中のスマートフォンとタブレット計11モデルについて、市場想定価格を引き上げると公式Xアカウントで発表しました。値上げ幅は最大2万円で、新価格はモデルごとに9月1日または9月4日から順次適用されます。同社の製品は価格と性能のバランスを理由に選ばれることが多く、コストパフォーマンス重視で端末を選んできた人にとっては無視できない変更です。
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対象モデルと新価格
複数の報道で共通して伝えられている主な対象モデルと価格は次のとおりです。矢印の左が従来価格、右が新価格です。
- Xiaomi 17T Pro(12GB/512GB):13万9800円 → 15万9800円(9月1日から)
- Xiaomi 17T Pro(12GB/256GB):11万9800円 → 13万9800円(9月1日から)
- POCO X8 Pro Max(12GB/512GB):8万9980円 → 10万9980円(9月4日から)
- POCO X8 Pro Max(12GB/256GB):7万9980円 → 9万9980円(9月4日から)
- REDMI Pad 2 Pro:2000円の値上げ
- REDMI Pad 2:3000円の値上げ
スマートフォンは一律2万円の引き上げとなるモデルが中心で、タブレットは数千円程度と幅が小さめです。このほかPOCO X8 ProやXiaomi Pad 8 Proも対象に含まれると報じられています。なお、適用日や実際の販売価格は販売店によって扱いが異なる場合があるため、購入時には各販売ページの表示を確認してください。
理由はメモリ価格の高騰
同社は値上げの理由として、メモリ価格の高騰を中心とした製品コストの上昇を挙げています。これまでは上昇分を自社で吸収してきたものの、企業努力だけでは吸収が難しい水準に達したという説明です。
背景にあるのは、AI向けサーバー需要の拡大によってDRAMやNANDフラッシュの供給が逼迫している状況です。メモリはスマートフォンの原価に占める割合が大きく、容量の大きい上位モデルほど影響を受けやすくなります。今回、同じ機種でも大容量モデルの値上げ額が目立つのは、そうした事情によるものと考えられます。
端末価格の上昇は一社だけの話ではない
調査会社の調べとして報じられたところによると、2026年7月の国内スマートフォン端末の平均購入価格は8万1747円で、前年同月比7.5%増となり、初めて8万円台に乗りました。7月にはiPhoneの国内価格も引き上げられており、価格上昇は特定メーカーに限った動きではありません。
同じ調査では、スマートフォン利用者の月額通信料金の平均も4198円と、前回調査から201円上昇したと報じられています。端末代と通信料金の双方が上向いている状況で、家計に占めるスマホ関連費用は緩やかに増える方向にあります。「安価なAndroid機を選べば端末代は抑えられる」という前提が、少しずつ崩れつつあると言えます。
値上げ前の購入をどう判断するか
値上げ前に買っておくべきか迷う人も多いと思いますが、判断の軸はシンプルです。すでに買い替えを検討していて、対象モデルが候補に入っているなら、適用日より前に購入する合理性はあります。一方、今の端末がまだ問題なく使えているのであれば、値上げを理由に前倒しする必要性は高くありません。使い続けられる期間が長いほど、1年あたりの実質的な負担は小さくなるからです。
また、今回の変更はあくまで市場想定価格の改定であり、実売価格は販売店のセールやキャンペーンによって動きます。改定後でも条件次第では従来と近い金額で購入できる場合があるため、「9月を過ぎたら必ず高くなる」と決めつけず、複数の販売経路を比較する姿勢が有効です。
固定費の観点でどう整理するか
スマホにかかるお金は、月々の通信料金と端末代の合計で見るのが基本です。端末価格が上がる局面では、次のような整理が役立ちます。
- 買い替えが近いなら、適用日より前に現在の価格を確認しておく
- 必要なストレージ容量を見直す。大容量モデルほど値上げ幅が大きくなりやすい
- 端末購入プログラムや分割の残債を確認し、総支払額で比較する
- 端末代が上がる分、通信料金の側に削減余地がないか点検する
- 急ぎでなければ、後継モデルの価格が出そろうまで待つ選択肢も持つ
特に見落としやすいのが通信料金の見直しです。端末代は数年に一度の支出ですが、通信料金は毎月かかり続けます。月額を1000円下げられれば2年間で2万4000円の差となり、今回の値上げ幅に相当する金額です。端末価格のニュースをきっかけに、契約中のプランが実際のデータ使用量に見合っているかを確認しておくとよいでしょう。
まとめ
今回の発表は、メモリ価格の高騰が個別メーカーの努力だけでは吸収しきれない段階に入ったことを示すものです。今後も同様の価格改定が続く可能性は否定できません。慌てて買い替える必要はありませんが、買い替え時期が近い人は適用日を意識しつつ、端末代と通信料金を合わせた総額で判断していくことをおすすめします。
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