iPhone値上げがau・ソフトバンクにも拡大 7月31日からの新価格と確認しておきたいポイント

2026年7月31日、auとソフトバンクがiPhoneの販売価格を相次いで引き上げました。7月18日にApple公式ストアで実施された一斉値上げを受けた動きで、7月28日に価格を改定したドコモに続くものです。この記事では、これまでに報じられている内容を整理し、購入を検討している方が確認しておきたいポイントをまとめます。

発端はApple公式ストアの一斉値上げ

今回の値上げの起点は、7月18日にApple公式ストアで行われたiPhone全モデルの価格改定です。値上げ幅はモデルにより異なり、おおむね8,000円から2万5,000円程度と報じられています。標準モデルのiPhone 17は129,800円から142,800円へと13,000円の引き上げとなりました。

Apple公式ストアの値上げ後、各携帯キャリアの販売価格がどうなるかが注目されていましたが、7月末にかけて大手各社が順次追随する形となっています。

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au・UQ mobileは7月31日から値上げ

KDDIは、auおよびUQ mobileで販売するiPhoneの価格を7月31日から引き上げました。対象はiPhone 17シリーズなどで、報道によると主な内容は次のとおりです。

• iPhone 17(256GB)は15,400円の値上げで168,000円に
• 最も値上げ幅が大きいのはiPhone 17 Pro Max(2TB)で、29,900円上がって429,800円に
• そのほかのモデルも容量に応じて値上げされている

また、端末購入プログラムの設定も同時に見直され、2年間の実質負担額も多くの機種で引き上げられたと報じられています。auの場合は本体価格だけでなく実質負担額も上がっている機種が多い点に注意が必要です。

ソフトバンクも同日に価格を改定

ソフトバンクも7月31日にiPhoneの価格を改定したと報じられています。対象はiPhone 17、iPhone Air、iPhone 17 Pro、iPhone 17 Pro Maxなどで、値上げ幅は最大3万円程度とされています。

一方で、端末返却を前提とした購入プログラムの残価も同時に引き上げられており、新規契約や乗り換えでは端末返却時の実質負担額が据え置かれるケースもあると報じられています。ただし機種変更では実質負担額が増える機種が多いとされており、契約形態によって影響の大きさが変わる点は押さえておきたいところです。

ドコモは7月28日に改定済み、楽天モバイルは据え置きと報道

ドコモは一足早く、7月28日からオンラインショップなどでiPhoneの価格を引き上げています。これで大手3キャリアがいずれもApple公式ストアの値上げに追随した形です。

一方、楽天モバイルについては、7月30日時点では発売日以降の値上げを行っていないと報じられています。ただし他社が相次いで価格を改定している状況を踏まえると、今後見直される可能性は否定できません。購入を検討する場合は、必ず各社の公式サイトで最新の価格を確認してください。

値上げの背景

今回の一連の値上げについては、円安の進行に加え、半導体メモリをはじめとする部材価格の上昇が背景にあるとみられると報じられています。キャリア各社の改定はApple本体の価格改定を受けたもので、特定の会社だけが独自に値上げしているわけではありません。

購入を検討している人が確認したいポイント

iPhoneの購入や機種変更を考えている方は、次の点を確認しておくと判断しやすくなります。

• 本体の一括価格だけでなく、返却プログラム利用時の「実質負担額」がどう変わったかを見る
• 新規・乗り換え・機種変更のどれに当たるかで条件が異なるため、自分の契約形態での価格を確認する
• キャリアごとに値上げ幅や実施日が異なるため、複数社の最新価格を比較する
• 価格は今後も変わる可能性があるため、購入直前に公式サイトで最終確認する

今の端末に大きな不満がなければ、急いで買い替えずに様子を見るのも選択肢です。近いうちに購入する予定が決まっている場合は、値上げがまだ反映されていないと報じられている販路も含めて、落ち着いて比較検討するとよいでしょう。

まとめ

7月18日のApple公式ストアの値上げに始まり、7月28日にドコモ、7月31日にはauとソフトバンクがiPhoneの価格を引き上げました。値上げ幅は機種や販路によって異なり、最大で3万円程度に達するケースも報じられています。スマートフォンの本体価格は家計の中でも大きな支出項目です。焦って判断せず、実質負担額と自分の契約条件を確認したうえで、購入のタイミングを検討してください。