auとソフトバンクもiPhoneを値上げ 7月31日からの新価格と購入前に確認したいポイント

auとソフトバンクが7月31日からiPhoneを値上げ

2026年7月31日、au(KDDI)とソフトバンクは、販売中のiPhoneの価格をそれぞれ引き上げました。7月18日にApple公式サイトでiPhoneの価格が一斉に改定されたのに続き、7月28日にはNTTドコモも価格を改定しており、今回の2社の値上げで大手キャリアの価格改定の動きが一段と広がった形です。ITmediaやケータイ Watchなど複数の媒体が報じています。

スマートフォンは家計の中でも大きな買い物のひとつです。この記事では、今回の値上げの内容を整理し、これから購入を考えている人が確認しておきたいポイントをまとめます。

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ここまでの流れ:7月に何が起きたのか

今回の値上げは単発の出来事ではなく、7月中旬から続く一連の価格改定の流れの中にあります。

• 7月18日:Apple公式サイトでiPhoneの価格が一斉に改定。iPhone 17(256GB)は129,800円から142,800円になりました。
• 7月28日:NTTドコモがiPhone 17シリーズやiPhone Airなどの価格を改定。
• 7月31日:auとUQ mobileが価格改定を実施。
• 7月31日:ソフトバンクも同日に価格改定を実施。

背景には、円安に加え、半導体やメモリなど部品価格の高騰による調達コストの上昇があると報じられています。

auの新価格:値上げ幅は最大約10%

auでは7月31日から、iPhone 17シリーズなどの価格が引き上げられました。報道によると、主な改定内容は次のとおりです。

• iPhone 17e(256GB):119,900円から127,900円へ(8,000円の値上げ)
• iPhone 17(256GB):152,900円から168,300円へ(15,400円の値上げ)
• 値上げ幅が最も大きいモデルでは29,900円の引き上げとなり、値上げ率は最大で約10%と報じられています。

あわせて、端末購入プログラムの残価も同日に見直されており、多くの機種では2年間の実質負担額も引き上げられています。UQ mobileでも同日にiPhone 17eやiPhone 16が値上げされましたが、一部の機種では2年間の負担額が変わらないケースもあると報じられています。

ソフトバンクは最大3万円程度の値上げ

ソフトバンクも7月31日から、iPhone 17、iPhone Air、iPhone 17 Pro、iPhone 17 Pro Maxの価格を改定しました。値上げ幅は機種や容量によって異なりますが、最大で3万円程度と報じられています。

一方で、端末の返却を前提とした購入プログラムの残価(返却時に支払いが不要になる金額)も同時に引き上げられており、一部機種では従来の「月額1円」といった実質負担額の水準が維持されていると報じられています。定価は上がったものの、返却プログラムを利用する場合の負担額への影響は機種によって差がある点は押さえておきたいところです。

楽天モバイルは現時点で値上げを実施せず

7月30日時点の報道では、大手キャリアのうち楽天モバイルはiPhoneの定価を据え置いているとされています。ただし、円安や部品コストの上昇は続いており、今後価格が改定される可能性は否定できません。購入を検討している場合は、各社公式サイトで最新の価格を確認しておくと安心です。

購入を考えている人が確認したい3つのポイント

今回の値上げを受けて、これからiPhoneを購入する人は次の点を確認しておくとよいでしょう。

• 定価だけでなく「実質負担額」で比較する:返却プログラムの残価が同時に引き上げられている場合、定価の値上げ幅ほど実質負担が増えないことがあります。
• ストレージ容量を見直す:上位容量ほど値上げ額が大きい傾向があります。クラウドストレージを活用すれば、少ない容量でも足りる場合があります。
• 型落ちモデルや中古も選択肢に入れる:前世代のモデルや状態の良い中古端末は、価格を抑えたい場合の現実的な選択肢になります。

まとめ:焦らず、価格の動きには注意を

7月18日のApple公式の値上げに始まり、ドコモ、au、ソフトバンクと改定が続いたことで、iPhoneの購入価格は全体として上昇しました。背景にあるコスト上昇は短期間で解消するとは考えにくく、当面は価格が高止まりする可能性があります。

一方で、実質負担額や各社の販売施策まで含めると、影響の大きさは購入方法によって異なります。値上げを理由に慌てて判断するのではなく、自分の使い方に合った容量と購入方法を整理したうえで、最新の価格を確認して決めるのがよさそうです。なお、本記事の価格情報は2026年8月2日時点の報道に基づくものです。最新かつ正確な情報は各社の公式サイトをご確認ください。