【オルカン1本のみ】NISAを8年6カ月続けた運用結果をすべて公開します！楽天証券の画面付き！つみたてNISAとジュニアNISAの成績も公開！

全世界株式インデックスファンド「オルカン」1本に絞り、新旧NISA・つみたてNISA・ジュニアNISAを8年6カ月にわたって積み立ててきた運用実績を、楽天証券の画面を交えて公開する動画です。各制度ごとの結果や、運用を通じて得られた学び、2026年前半のオルカンに関する分析もまとめられています。長期インデックス投資のリアルな経過や、シンプルな積み立て戦略の実例が気になる方は必見の内容です。

「新NISA」がスタートしてから2年半が経ち、制度全体を通算でどう資産形成に活かせるかが徐々に見えてきた。今回取り上げる動画は、旧NISA時代から数えて8年6カ月にわたり、全世界株式インデックスファンド1本だけをコツコツ積み立ててきた夫婦の運用結果を、証券口座の画面とともに公開する内容だ。単なる結果報告にとどまらず、なぜ「1本集中」という選択が合理的たり得るのか、そして長期投資家が押さえておくべき視点を、制度の背景から整理してみたい。

旧NISA・つみたてNISA・ジュニアNISAはなぜ複数あったのか

NISA制度は2014年に一般NISAとしてスタートし、2018年には積立に特化した「つみたてNISA」が、2016年には未成年名義で利用できる「ジュニアNISA」が加わった。一般NISAは非課税期間5年、つみたてNISAは年間投資枠40万円で非課税期間20年、ジュニアNISAは年間80万円の枠を子ども名義で運用できる制度で、それぞれ対象商品や非課税期間のルールが異なっていた。2024年からの新NISAでは、これらが「つみたて投資枠」と「成長投資枠」に整理統合され、非課税保有期間が無期限化、生涯投資枠は最大1800万円に拡大されている。

今回の動画のように8年6カ月という長期スパンで通算成績を語れるのは、つみたてNISAやジュニアNISAが始まった初期から非課税制度を使い続け、新NISAにもスムーズに移行できた利用者に限られる。旧制度と新制度では非課税枠や保有期間の考え方が異なるため、複数の口座区分をまたいだ成績を合算して振り返ることは、それだけで一定の投資継続力を示す材料にもなる。

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「オルカン1本」という選択が意味すること

「オルカン」の通称で知られる全世界株式インデックスファンドは、日本を含む先進国・新興国の数千銘柄にまとめて分散投資できる商品だ。時価総額加重型のため構成比は米国株が全体の6割前後を占め、値動きは米国市場の動向に強く連動しやすいという特徴を持つ。個別銘柄や特定地域に絞った投資と比べ、どの国・企業が今後伸びるかを予測する手間を省きながら、世界経済全体の成長を享受できる設計になっている点が、長期の積立先として選ばれやすい理由だ。

積立投資は購入時期を分散させることで平均購入単価をならす効果があり、相場の上下に振り回されず淡々と買い続けることが結果的にリターンの安定につながりやすいとされる。8年半という期間には、コロナショックによる急落とその後の回復、円安の進行など複数の相場局面が含まれており、単年の騰落率だけでは見えてこない「継続すること自体の価値」を映し出す事例と言える。

長期NISA投資家が意識すべき注意点

他人の運用結果は、投資を始めた時期や積立額、為替水準によって大きく左右されるため、そのまま自分の将来のリターンとして当てはめるのは危険だ。近年は世界的な株高と円安が重なり評価益が積み上がりやすい環境が続いたが、相場が反転すれば含み益は縮小し、含み損に転じる局面も当然あり得る。新NISAの生涯投資枠(1800万円)やつみたて投資枠・成長投資枠の仕組みを理解した上で、家計に無理のない金額を長く続けられる設計にすることが、短期の成績以上に重要になる。

また、全世界株式は地域分散こそされているものの株式100%の商品であるため、下落局面では資産全体がそのまま値下がりの影響を受ける。取り崩しの時期が近づく年代では、暴落時に生活防衛資金や現金・債券など値動きの異なる資産でカバーできる体制を整えておくことも欠かせない。ジュニアNISAのように新規積立が終了した制度も含め、家族構成やライフステージの変化に合わせて定期的に運用方針を見直す姿勢が、長期投資を継続する上での実践的なポイントになる。